行政の不用品回収でトラブル回避

少しの手間で不用品をタダで処分

お住まいの行政区分ごとに不用品回収のルールや処理費用は大きく異なりますが、特定の物品以外は粗大ゴミなどとして回収してもらえます。
基本的には45リットルの袋に入らないものは粗大ゴミになるようですが、逆に言えば、指定のゴミ袋に入れられれば通常のゴミ収集で処分できるということが多いようです。例えば衣装ケースなどは、粗大ゴミとして回収を依頼すると一つ200円などといった費用がかかりますが、小さく割ってコミ袋に入れてしまえれば、燃えないゴミとして回収に出せてしまいます。
ただし、一度に出せる量やゴミ収集車で収集出来るもの、出来ないものなど規定は担当の行政区分ごとに異なっていますので、お住まいのエリアのリサイクルセンターなどの情報を確認してみてください。

不用品回収ルールは行政区分ごと

民間の廃品回収業者とのトラブルの話もよく耳にする昨今ですから、行政の不用品回収を上手に使えれば安心ですね。
処理手数料に関しては。栃木県栃木市のように特定の物品以外は10キログラムでいくらといった不用品の重さで処理費用を算定しているケース、奈良県明日香村のように電化製品やガス器具、金属製品、150センチメートル以下の木製家具、150センチメートル以上の木製家具、その他プラスチックなどのゴミと材質とサイズで大別しているようなケース、また、大阪府大阪市や千葉県千葉市などのように一人がけソファーが700円、2人掛け以上のソファーが1000円、米びつが200円といったそれぞれの物品やサイズによって細かく金額が設定されているケースなどがあるようです。
処分できるもの、費用、方法などについては各地域の清掃局やリサイクルセンターに問い合わせて最適の処分法を相談してみてください。


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